
時代は「オフィス回帰」これからのワークプレイスはどうなる?
近年、企業にとっては、ウェルビーイング経営や、人的資本の経営が話題になってきています。健康経営を掲げるアツラエでは、リモートワークを中心とした働き方に加えて、オフィスの環境づくりにもチカラを入れています。2024年3月11日には「健康経営優良法人」に認定されるなど、社員の働きやすさと価値の最大化を目指しています。
そこで今回は「これからのワークプレイス」をテーマに、従業員のWell-being向上および、企業価値向上の実現をワークプレイス戦略から目指す、株式会社Duck Diveの關さんによるセミナーを開催いたしました。今回はその様子をレポートします。

關 倫太郎 氏
株式会社Duck Dive代表取締役。ワークプレイスから従業員のWell-being向上を目指す「Well8サーベイ」の開発・販売・運営。オフィスの移転・改修等のコンサルティング業務を行う。

オフィス回帰 VS ハイブリッドワーク
Duck Dive・關さん:アメリカのトランプ大統領が『連邦政府職員のリモートワークを停止します』という宣言をしたりと、世界的にも「オフィス回帰」が進んでいます。
一方、日本ではリモートワークと出社勤務を織り交ぜた「ハイブリッドワーク」がまだ続いています。
ハイブリッドワークを導入している会社の中でもリモートワークが多めの会社は、働く上での柔軟性が保たれ、短期的には生産性が維持できる可能性が高いと考えています。
しかしながら、長期的な目線で見ると、コミュニケーション不足による負の影響が発生するのではないかと多くの経営者たちは考えています。
部下が育たない、若手の教育が行き届かない、コミュニケーション不足の世代が出てくることにより将来的には会社の生産性が下がってくることが懸念されています。

Duck Dive・關さん:株式会社Duck Diveでは『Well Wave』(Well-beingに資するサーベイとダッシュボード)を活用して、ワークプレイスとワークスタイルを基軸とした働く上でのWell-being状態を可視化し、定期的にモニタリングを行うことで個人および組織のWell-being向上に繋げるサービスを提供しています。
具体的には、上記の図に記載の8項目について調査し、調査結果から抽出された課題を改善していくことで企業のWell-being向上に貢献します。
日本企業は「オフィスを作って終わり」という考えが一般的ですが、オフィス構築は投資と考え、メンテナンスしていくことが重要です。そこで働く従業員のWell-being状態を可視化することで従業員のWell-being向上に寄与するとともに、ワーカーとマネジメントの考え方の隙間を埋め、健全な組織体制の構築を目指しています。
アツラエでもやってみた!

アツラエ・山下:今回は実際に『Well Wave』を活用して、アツラエでも働く上でのWell-being状態を可視化してみました。
スコアが高い3つは上位から順に、 ICT・Culture・Relationship。やはりICTのポイントが高い結果となりました。
特に『ICT』は、AppleWatchの活用をはじめとするIT活用が顕著に出ています。『Culture』『Relationship』も、社内の雰囲気のよさや、学ぶ意欲の高さなどが伺えるポジティブな結果となりました。
一方でスコアが低いポイントとして『Workplace』のスコアが低かったという点は、質疑応答のなかで実際に社員から「出社をするとコミュニケーション量が増えて、作業が中断されてしまうのではないか?」と課題の声があがりました。
そこでオフィスづくりとして、執務スペースとコミュニケーションを取るスペースを分けて作るなど關さんからアドバイスをいただきました。
執務スペースとコミュニケーションスペースを明確に分けるという關さんのアドバイスは、すぐにでも取り入れたい具体的な施策だと思いました。
このことも実際に調査してみないとわからない気づきでした。
コロナ禍を経て働き方が大きく変わる中、オフィスの在り方も単なる「作業場所」から「コミュニケーションの場」へと役割が変化しているように感じます。リモートでできる業務とオフィスで行うべき業務の棲み分けを考えながら、組織としての最適なバランスを見つけることが重要なのだと改めて気づかされました。
アツラエでは、今後も継続的なワークプレイスの改善を通じて、社員一人ひとりのウェルビーイング向上に取り組んでいきたいとセミナーを受けて改めて感じました。
健康経営優良法人としての認定を励みに、さらなる職場環境の充実を図ってまいります。
なお、当社の健康経営に関する詳細な取り組みについては、公式サイトでもご覧いただけます。